マンションを購入する際にチェックしておきたいことの一つが、立地エリアの地盤や災害状況です。数年前のタワーマンションの水害が記憶に新しい人もいると思いますが、わたしは特に1人暮らしということもあり、マンションを探す条件として災害区域でないかを重視しました。
そこで、今回は災害ハザードエリアや地盤の調べ方、実際に自分がマンション購入の際にどのように調べたかについて書いてみたいと思います。
（なお、わたしは不動産のプロではないため、一個人の体験や意見としてお読みください。周囲に聞ける人がいないといった方の参考になればと思っています）
このブログを書いた人：ぷーたん2号40代アラフォー（というかほぼアラフィフ）でマンションを購入。地味に会社員を続けているが、メンタルが弱く、一つのことを考え始めると頭から離れず執着する性格。マンション購入においてもいろいろと調べ、悩み、条件を変え、歩き回った末にやっとこさ希望の物件の購入に至る。
災害ハザードエリアとは
知っている人も多いと思いますが、災害ハザードエリアとは、洪水や浸水などの水害、土砂崩れや地滑りなどの災害が発生するリスクがある区域のことです。
危険レベルによって、危険区域や特別警戒区域などのカテゴリがありますが、わたしはざっくり「災害（の可能性がある）エリア」として理解しています。
災害ハザードエリアの調べ方
災害エリアの調べ方はいろいろありますが、自分が使った方法も含めていくつか紹介します。
内覧まで進んでいる場合は、不動産の担当者に直接聞いてしまうのが早いですが、わたしは災害指定区域でないことを重視にしていたので、内覧するかを決める前に、物件のエリアがどうなっているかを先に調べました。
方法１：物件サイトで確認
一つ目は、物件情報サイトで確認する方法です。
個別の物件ごとに災害情報が掲載されている場合があるので、候補の物件が決まっていればこの方法が一番手っ取り早いと思います。
こちらは不動産情報サイトHOME’Sの例ですが、物件の詳細ページに周辺環境として「ハザード情報」が掲載されています。
クリックすると物件周辺の地図が表示され、洪水、土砂災害、液状化、最大震度と項目別にレベルを表示させることができます。掲載されてない場合もありますが、まず最初にチェックしておくと良いと思います。
出典元：LIFULL HOME’S
方法２：ハザードマップを見る
二つ目は、ハザードマップを使う方法です。
具体的に物件候補が決まっていない場合などは、自由にエリアが指定できるハザードマップが便利です。
代表的なのは国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」です。
住所や地図から探す「重ねるハザードマップ」と、都道府県を指定して地域のハザードマップを見る「わがまちハザードマップ」という方法があります。
実際にわたしがマンションを探した際にも使っていたサイトで、特に住所から探す「重ねるハザードマップ」は便利で良く利用しました。
「重ねるハザードマップ」は、住所を指定して検索すると、その地域の状況を災害種別に色で表示してくれます。個別に表示させたり、すべての災害を一括で重ねて見ることもできます。
国土交通省のサイト以外にも、各市町村がハザードマップのPDFをWebサイトで公開したり、役所に配布用のマップを用意していたりするので、そういった情報を利用するのも良いと思います。
方法３：地盤のチェックリストを使う
三つ目は、地盤の強さを調べるという方法です。
「災害エリアを調べる＝地盤を調べる」とほぼイコールぐらいに思っております。
地盤が弱いかどうかをチェックするポイントがいくつかありますが、今回自分が調べていてわかりやすかったのは「What‘s地盤」というサイトです。
右下の「もしかして危ない地盤かも…？」の吹き出しをクリックすると、チェックポイントの一覧がでてきます。
出典元：What‘s地盤
チェック項目の中には、その土地の歴史を調べないといけないものや、実際に現地に行かないとわからないものもありますが、Google Earthを使って周辺を確認したり、地名から判断したりということも可能なので、地盤のチェックポイントとして知っておくと良いと思います。
わたしが探している当時はおそらくなかったようなので、地盤についてはいろいろなサイトからチェックポイントを拾ってまとめていました（とほほ…）。
40代おひとりさまでマンションを購入したわたしの場合
先にも書きましたが、わたしの場合は、国土交通省の重ねるハザードマップを多用しました。
手順としてはこんな感じです。
- 希望の路線と相場から候補の駅を決める
- 重ねるハザードマップで災害エリアかどうか調べる
- 危険レベルによってエリア候補の優先度を決める（思いっきり災害エリアの場合は候補から外す）
- 候補の物件が決まったら、内見に行った際に地盤チェックリストをもとに周辺の状況を確認する（または不動産屋に直接確認する）
より細かい情報を知りたい場合は、「地名＋災害の種類（例：江戸川 水害）」で検索をかけ、各市町村のハザードマップを確認したり、過去に被害がなかったどうかを確認したりしました。
なお、内覧まで行った際、中古物件では必ず仲介業者が災害エリアに関する情報を提供してくれたのですが、新築ではそれがありませんでした。中古の場合、法律で告知が義務付けられていると聞いた覚えがあるので、そのためかもしれません。新築を探す際には、自分から災害情報マップなどを貰えるか聞いてみることをおすすめします。
さいごに：同じ駅でも災害レベルは異なる
災害状況を調べる際に知っておいた方が良いのが、同じ駅周辺の物件でも、立地場所により災害エリアかどうかは異なるということです。
例えば、最寄り駅が同じ物件でも、駅の片側は川に近く、反対側は川から遠い場合などは、当然危険レベルも変わってきます。先のタワマンの水害の際も、同じ駅徒歩圏内のマンションでありながら、被害の状況は場所によって異なっていました。
よって、住みたいエリアや最寄り駅周辺が災害エリアだったとしてもすぐに諦めず、最終的には物件ごとに確認するのが良いと思います。
以上「災害ハザードエリア・地盤の調べ方」でした！
